住民がつながりを求めて気軽に立ち寄れる交流拠点づくりの知恵を学ぶ「第７回居場所サミットｉｎ神戸」が２１日、神戸市中央区で開かれた。コロナ禍で対面による交流が制限され、存続の危機に追い込まれている団体もある中、運営を継続する上での自己分析法などが紹介された。

　主催したＮＰＯ法人「コミュニティ・サポートセンター神戸（ＣＳ神戸）」によると、同市内には住民が交流できる拠点が数百カ所あるとみられる。自宅や貸部屋などを利用し、体操や文化教室、子ども食堂などを定期的に開いている。サミットには、オンラインも含め約１３０人が参加した。

　この日は冒頭、同市東灘区のＮＰＯ法人「きょうどうのわ」が、コロナ禍で活動休止が長引き、存続が危ぶまれる状態になっている団体があると報告。「毎年製作している居場所マップの掲載団体が今年初めて減少した」と危機感を示した。

　続く基調講演では、兵庫県立大の當間克雄教授（５９）が「独居高齢者も多い都市部では、『居場所』活動はひときわ重要だが、コロナの影響で活動できる場が減り、利用者も減っている」と指摘。「活動を分析して自立運営する力を高めるだけでなく、他団体と助け合う関係も築いていかなければならない」として、ＣＳ神戸と共同開発したチェックシートを紹介した。

　参加者は、早速チェックシートに従って、自らが携わる団体を自己評価。その後、参加者同士でシートを見せ合い、団体の活動を説明し合ったり、連携の可能性を探ったりしていた。

　ＣＳ神戸の中村順子理事長（７５）は「できていないことについては人の知恵を借りること。分析を通じて弱みを自覚し、団体間のつながりを強めるきっかけになったと思う」と話していた。（霍見真一郎）