兵庫県内１１市町の小中高校、特別支援学校などから約２３０人の教員が集まった。昨年１１月、加古川市で開かれた播磨東地区の防災教育研修会。阪神・淡路大震災をきっかけに生まれた震災・学校支援チーム「ＥＡＲＴＨ（アース）」に所属する男性主幹教諭が、壇上から呼びかけた。

　「防災教育が大事と分かっているけれど、何を、いつしたらいいか分からない。教科書や指導書がないからできない。国語や算数などの教科のほうが大事…。そんな思いを持つ教員も多いと思う」

　授業で使える震災の副読本作り、被災地の学校を支援するアースの創設…。兵庫県には全国の防災教育を先導してきたとの自負がある。しかし、２８年前の震災を知らない教員が増えた今、防災、そして震災をどのように伝えるか。壁が立ちはだかる。

■言いづらい、語りたがらない

　兵庫県立大大学院の阪本真由美教授（５１）＝防災教育＝がある体験を話す。

　県内の教員向けに、防災副読本の中から一つのテーマを自由に選んでもらい、指導案を作る研修をした。そのとき、震災の被災経験を伝えるテーマを選んだのはごくわずか。大半の教員は防災の一般知識や、南海トラフ巨大地震への備えに関するものを選んだ。

　「震災を体験していないから言いづらい、語りたがらない。そんな先生が主流になっている」

　阪本さんが感じた未経験教員の「引け目」。それはデータにも表れている。兵庫県教育委員会が学校を対象に行った２０２１年度の調査では、防災教育を行う上での課題として「知見を持った教職員不足」を挙げた学校が実に５８・７％に上った。

　実際、神戸市立学校では震災後に採用された正規教員は８割を占め、震災後生まれの割合も２割に上る（２２年５月時点）。あの日を直接知らない先生はこれからも増え続ける。

■被災者に学び、記憶のリレーを

　未経験の「引け目」は乗り越えられるのか。

　ＪＲ六甲道駅（神戸市灘区）に近く、震災で児童６人が亡くなった神戸市立成徳小学校。震災後採用の一人、北野裕信教頭（４７）がヒントを口にする。

　１１年から約１０年間、アースの一員として、東日本大震災や西日本豪雨の被災地に赴き、現地の教員や保護者の思いに接した。

　経験を重ねる中で、「防災教育において、災害を経験したかどうかは問題じゃない」、そう思うようになったという。

　自身は大学浪人時代、伊丹市で新聞配達のアルバイトをしているとき、激震に遭った。といって、多くを語れる体験ではない。大変な思いをした人の気持ちは聞いた話から想像するしかない。でもそれこそが、記憶のリレーではないか。

　「地域の人に当時のことを話してもらう。教えてもらって伝える。戦後生まれが支える平和教育のように、継承していかなければ」と北野さん。その意識の広がりが、これからの防災教育の鍵を握る。