食物繊維が豊富なもち麦の特産化を進める兵庫県加東市で、子どもたちの腸内環境を調べる研究が始動した。同市と連携協定を結ぶ食品メーカーと、研究機関の取り組み。市内の親子約１５０人を対象に、腸内環境の実態や変化を２年かけて観察する。８月ごろには１回目の結果を報告するという。（岩崎昂志）

　同市はもち麦の生産を後押しするとともに、市立学校の給食で月１、２回はもち麦メニューを提供するなど普及に力を入れる。

　２０２０年には市職員６０人を対象に、地元産もち麦を毎朝７０グラム、２カ月間摂取する調査を実施。その結果、食物繊維の摂取量や腸内細菌の種類が増えるなど、腸内環境改善につながる可能性が確認された。偏った食事の改善なども数値に寄与したとみられるという。

　今回の研究は、マルヤナギ小倉屋（神戸市東灘区）と国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所（大阪府茨木市）が実施する。３～１３歳を中心に、その家族も含めて、検便や日々の食事内容などで腸内環境を調査。その結果に基づいて、もち麦の活用を含めた望ましい食生活を提案する。１年後に再度検査を行い、腸内環境がどう変化したのかを確かめる。

　大腸内には「腸内フローラ」とも呼ばれる細菌叢があり、そのバランスが腸内環境を左右するとされる。２０年の調査で、もち麦の有効性はある程度確認されたが、子どもについては調査自体が少ないといい、同研究所主任研究員の細見晃司さん（３６）は「貴重なデータになる」としている。

　３月下旬に被験者説明会が同市役所であり、細見さんが研究の概要などを説明。応募した市内の家族連れ約１５０人のうち、３～１３歳は約７０人で、興味深そうに耳を傾けていた。小林勝成副市長は「この研究が、市民がもっともっと健康になるのに役立てば」と期待する。