新型コロナウイルスの感染「第３波」が拡大した２０２１年１月、神戸市立医療センター中央市民病院はコロナ患者の受け入れを４６床までに制限すると宣言した。２１年３月以降の「第４波」では、病床の逼迫（ひっぱく）がますます顕著になった。
入院の必要な患者が自宅で待つ期間が長くなり、重症化してから搬送される。治療で命を取り留めても、人工呼吸器を長期間付け、集中治療が可能な病床を占有する。そのため新規患者の受け入れが難しくなり、待機患者が重症化する－という悪循環に陥っていた。
副院長で呼吸器内科部長の富井啓介（６５）らは、鼻から密度の高い酸素を送り込む「ハイフローセラピー」（ＨＦＮＣ）の適用を広げ、人工呼吸器の割合を減らそうとした。コロナ患者の臨時病棟に酸素の配管を増設して備えたが、重症者の急増には追いつけなかった。
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中央市民病院のコロナ対策を協議するコアメンバー会議（コア会議）の議事録には、２１年４月から５月にかけて緊迫した発言が残る。
「もう望みのない人には『ダメ』とはっきり言うことも必要ではないか」
「人工呼吸器を希望していても、回復の見込みが少ない場合は挿管しない対応も必要ではないか」
議論の中で、根拠となる院内データが示された。
